ブログは使い方によっては大きな資産になる

ブログは使い方によっては大きな資産になる

ブログという言葉が世に出回ってから、早くも10年以上が過ぎた。
その間、アフィリエイトやコンテンツマーケティング等、ブログを使ったマーケティングが世の中に広まって徐々に主流になりつつある。
また、ブログの記事投稿は場所を選ばないため、ノマドワーカーと呼ばれる一種の自由人を生み出した。
今回は、資産形成の観点から、ブログの運用についてお伝えする。

ブログは自分がもっている情報を資産に変貌できる仕組みだ

そもそもブログとはなにか?
ブログとは、世の中に出回っているITシステムの中でも、お金を生み出すことが可能な「資産」に変貌できるメディアの1つである。
どういうことかというと、自分のノウハウや画像、動画を思いのままに表現して集客し、物販もできるしアフィリエイトもできる。
極端なことを言えば、お金の成る木である。
ほかにも、ユーザーと接触が可能なLINEやFacebook、Instagram、Pintarest、Youtube等様々なメディアがあるが、それらには自分のメディア(画像、動画、記事)を囲い込みできないデメリットが発生する。つまり、預け先のサービスが終わってしまうと、また1からデータを別の場所に登録しなければならない、ということだ。
万一、Facebookのサービスが終わってしまったら(まずないと思うが笑)、今まで投稿していた記事を別の場所に再登録しなければならない。
Instagramのサービスが終わってしまったら、今まで投稿していた画像を、別の場所に再度アップロードしなければならない。
だが、(運用形態にもよるが)ブログにはそういったデメリットはない。

ブログは様々な運用形態がある

ブログと言っても、一概にすべてをひとくくりにすることはできない。
資産になりうるべきブログ、ただの日記帳と化すブログ等、システムや運用形態によって大きく変わってくる。
その中でも一番資産になりうるブログの形態は、独自ドメイン+レンタルサーバー+Wordpress(CMS:コンテンツマネージドシステムの略)で運用するブログだ。
それはなぜか?

  • ブログの収入源となる広告を好きな場所に出せる
  • 記事投稿に制約がない
  • デザインや機能を好きなようにカスタマイズ可能

このように、すべてを自分が保有することで、様々なアクションをとることが可能だが、
アメブロやソネットブログ等、ASP型ブログだとそうはいかない。
前述のFacebookやInstagramの話に類似しているが、ASP型のブログは、サービスが終了してしまった場合、再度別の環境への記事の再掲載や画像のアップロードを余儀なくされるのだ。
さらに、レンタルサーバーも、レンタルサーバーを提供している会社がつぶれてしまったら、同じような現象が起きてしまう。
従って、私の場合は、このブログを独自ドメイン+自社サーバー(※)+Wordpressで運用している。
そうすれば、自社がつぶれない限り、いくらでもブログを運用できる。
※AWS(Amazon Web Service)という、仮想サーバーを安価に構築可能な環境を利用している。

ブログは負債にもなれば資産にもなる

但し、独自ドメイン+レンタルサーバー+Wordpressでブログを運用する場合は、以下のようなコストが発生する。

  • 独自ドメインの取得・維持費用(毎年発生)
  • レンタルサーバーの初期費用・月額費用(毎月発生)

それらのコストを上回る利益を稼げなければ、ブログはお金が出ていく木になってしまう。
必然的にブログを「資産」にせざるを得ない。
そのためには、見てくれるユーザーを増やし、そこからお金を生み出すようにブログを設計することである。

最低でも1,000記事を書こう!

ブログに記事コンテンツを多く載せるほどGoogleの検索に引っ掛かりやすくなるため、それだけ見てくれるユーザーを獲得しやすくなる。
が、10~20記事程度では到底他のブログに太刀打ちできない。
以前、知人のWeb分析コンサルタントと、ブログは何記事以上書いたらマネタイズ可能か?という話をした。
その際に出てきたのは、最低でも1,000記事を書いて初めて勝負の土俵に上がれる、ということだ。
まず、ブログを始める人たちの大半はここで挫折するため、アフィリエイターのほとんどが儲からずにやめてしまうのだ。

それだけではない。
さらに、自分の商品やアフィリエイトを行う場合は、一歩踏み込んだ記事を書く必要がある。
つまり、読み手にとって役に立つ記事を書くことだ。
そして、読み手にとって役に立つ記事を最大限にマネタイズしていく。
自分が心血注いで得たノウハウであれば、有料記事にするという方法もある。
その様にして地道な努力を続けていけば、いずれ不労所得の源を得ることは十分に可能だ。